会員限定コンテンツ 【会員限定動画】10月4日開催「金融大国イギリスのESG 日本への示唆」
先週金曜日に黒田一賢 氏（株式会社日本総合研究所）を講師に迎えて開催した「金融大国イギリスのESG 日本への示唆」。JSIF会員のみなさまに前半30分の講演部分についての動画をご提供させていただきます。配布資料と併せてご覧ください。
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その他の情報 日本学術会議より「地球温暖化」への取組に関する緊急メッセージ
昨日、日本学術会議より「「地球温暖化」への取組に関する緊急メッセージ」が公表されました。 １ 人類生存の危機をもたらしうる「地球温暖化」は確実に進行しています２ 「地球温暖化」抑制のための国際・国内の連携強化を迅速に進めねばなりません３ 「...
会員限定コンテンツ 【会員限定動画】ESG投資の急拡大から考える企業経営#2
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市場調査・統計データ 個人向け金融商品のサステナブル投資残高（2019年6月末）
2019年6月末現在の個人向け金融商品におけるサステナブル投資残高は、9,248億円でした。（※内訳･･･投資信託 5,647億円、債券 3,601億円） 詳細はPDFファイルをご確認ください→ダウンロード ※こちらで掲載している投資信...
市場調査・統計データ サステナブル投資残高調査2018の英語版発行
株式会社エッジ・インターナショナル様にご支援いただき、サステナブル投資残高調査2018の英語版が完成しました。海外向けへの説明資料としてご活用ください。 Sustainable Investment Survey 2018
市場調査・統計データ サステナブル投資残高アンケート調査2019 実施中です
JSIFではわが国のサステナブル投資の状況を国内外に正しく伝えるため、第5回目のアンケート調査を実施中です。※締切:9月30日(月) 昨年の調査結果は"Global Sustainable Investment Review 2018"に日...
イベント告知・開催報告等 出版記念イベント「金融大国イギリスのESG 日本への示唆」
JSIF運営委員の黒田一賢氏（株式会社日本総合研究所）が、今年5月に初めての単独執筆著書「ビジネスパーソンのためのESGの教科書」を出版されたのを機に意見交換会を開催します。後半30分間をQ&Aにあてますので、ぜひご一読の上、意見交換の場と...
会員限定コンテンツ 【会員限定動画】ESG投資の急拡大から考える企業経営#1
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その他の情報 東京金融賞 ESG投資の普及を実践する金融事業者募集のご案内
会長の荒井が昨年度審査委員を担当した東京金融賞より下記ご案内をいただきました。 ESG投資部門は、頂いたニーズやご意見を公開し、ESG投資の普及を実践する事業者の募集を行っております。募集期間は8/5(月)～9/27(金)までになりますので...
よくあるお問い合わせ 【よくあるお問い合わせ】PRIの署名機関数とその運用資産推移の最新データについて
Q. JSIFのサステナブル投資残高調査レポートに2017年度版まで掲載されていた、PRIの署名機関数とその運用資産推移の図表が2018年度版に見当たらない。最新のデータはないのか？ A. PRIのウェブサイトで公開されています。 PRIの...
RI記事ヘッドライン翻訳 RI記事ヘッドライン翻訳をはじめます
近年、責任投資・ESG投資が国内外共に急速に進展し、当局や様々の団体、投資家により多くの取り組みが進められるようになり、それに伴い情報量も急速に増え、特に海外の数多くのニュースを整理して責任投資全体の変化の流れを把握することが困難な状況とな...
出版物・レポート等 次回の日本サステナブル投資白書の発行は2020年度版になります
JSIFでは日本におけるサステナブル投資の現状を広く世の中に認識していただくことを目的に、2007年度より隔年で「日本サステナブル投資白書」（2013年度までは「日本SRI年報」の名称）を発行してまいりました。 しかし海外のSIF（US S...
その他の情報 Future Earth の谷淳也氏に運営委員会でお話し伺いました
先週の運営委員会に、地球環境研究の国際プラットフォーム「Future Earth」の 谷淳也さんにお越しいただき、 Future Earth の活動内容 → ウェブサイト日本語訳を担当された「小さな地球の大きな世界」（丸善出版・2018）"...
出版物・レポート等 UNEP FI「ポジティブ・インパクト不動産投資フレームワーク」の日本語版が公開
UNEP FI が中心となって発行された「Positive Impact Real Estate Investment Framework」の日本語訳が公開されました。 日本語訳の監修はCSRデザイン環境投資顧問株式会社 代表取締役社長 堀...
出版物・レポート等 新時代の「ビジネスと人権」のあり方に関する 調査研究報告書
一般財団法人企業活力研究所より公表された 調査研究報告書 。会長の荒井が委員として参加しました。 ※連携・協力:株式会社日本取引所グループ、一般社団法人日本経済団体連合会、外務省、経済産業省 日本取引所グループの上場企業3,668社...